「ウィキペディアには、『ＰＭＣは、アメリカ合衆国の国立衛生研究所 （ＮＩＨ） 内の国立医学図書館 （ＮＬＭ） の部署である国立生物工学情報センター （ＮＣＢＩ） が運営する、生物医学・生命科学のオンライン論文アーカイブである』と書いてあります。」
「なるほど。ＰＭＣに収録されている国際的な共同論文ということは、情報が信頼できるということですね」と町会長。
「おっしゃる通りです。」
「それで、ニュージーランドの病院死の割合は、どのくらいなのですか」と町会長。
「２０１７年１２月６日に掲載された論文なので、少し古いデーターにはなりますが、３４パーセントです。」
「それは、驚きですね。ニュージーランドの死者数の信頼性は３４パーセントぐらいということですか」と町会長。
「おっしゃる通りです。ですから、ニュージーランドの死者数は、もっと多いはずで、感染者発見率も、５９．２より、低いはずです。」
「なるほど。それでは、気温の低下で脳の機能が上がったためにグラフが終息するように見えるという以外に、ニュージーランドの現象を説明する方法はありませんね」と町会長。
「先ほどの記事を書いた記者は、ニュージーランドの感染者数の低下を説明しようとしているのですが、ＷＨＯの事務局長と同じように、感染症というものが十分理解できていないようです。」
「コロナの記事を書いた人が感染症を理解できていないのですか」と町会長。
「おっしゃる通りです、欧米人の脳の機能低下は、驚くほど、進行しているようです。先ほどの記事を読むと、この記者は韓国のデーター操作に気がつかないで、コロナウイルスの収束に成功した国として韓国を考えているようです。韓国が１０万人当たり１１４０人のコロナウイルス検査をしているのに対し、ニュージーランドは２１９０人のコロナウイルス検査をしていると指摘しています。」
「韓国のデーター操作に気がつかないので、ニュージーランドの１０万人あたりの検査数が韓国の倍近いので収束しつつあるという議論になるのですね」と町会長。
「先ほど言ったように、キリスト教文化圏の人は、科学的なデーターが意図的に操作されるとは考えないのです。」
「なるほど。それでは、その記事を書いた人の脳が機能低下しているということにはならないのではないでしょうか」と町会長。
「おっしゃる通りです。しかし、その後に、米国は１０万人当たり１４２０人の検査をしていると書いています。」
「１０万人あたりでは、韓国より多く検査している米国で、新型コロナが猛威を振るっているに、韓国の情報操作に気がつかないのですね」と町会長。
「おっしゃる通りです。」
「それだけではなく、韓国が１０万人当たり１１４０人のコロナウイルス検査をしたから、新型コロナが収束したというロジックに間違いがあることにも気がつかないのですね」と町会長。
「おっしゃる通りです。例えば、１０万人当たり１１４０人のコロナウイルス検査をしたら１人感染者がいたので、全国では何人の感染者がいる可能性があるというようなロジックなら問題はありません。」
「コロナウイルス検査を一部の地域でして、感染者がいれば、全国に同程度の感染者がいると考えなければならないということですね」と町会長。
「おっしゃる通りです。例えば、仮に、日本の総人口の半分の人にコロナウイルス検査をして、１人も陽性の人がいなければ、日本に陽性者が１人もいない可能性が極めて高いと言うことはできます。しかし、検査をしない残りの半分の人の中に新型コロナウイルスに感染した人が１人いれば、全国的に蔓延する可能性があります。」
「しかし、コロナウイルス検査の数を全国的に増やせば、終息はしないとしても、それなりの効果があるのではないでしょうか」
「おっしゃる通りです。欧米諸国のようなキリスト教文化圏で感染が急激に広がるのは、日本と同じレベルで自己隔離ができないのが、最大の理由だと推定しています。」
2020/5/12
＜ムクドリ１０＞
アマゾンが返品に力を入れてきたのは、返品されるような商品を売る人が多いからでもあると推定している。アマゾンはつい最近まで、返品しようとすると、クロネコヤマトが返品情報をアマゾンから受け取って取りに来るようなシステムが使えるようになっていた。このシステムだと、購入者は家で待っていて、商品をクロネコヤマトの社員に手渡すだけでいい。何も記入しなくていいのだ。
しかし、アマゾンは、このシステムをつい最近やめてしまったようだ。『やめてしまったようだ』というのは、MP３プレーヤーのような小型商品に関しては、『クロネコヤマトの社員に手渡すだけでいい』という方式を以前のように選択することができないことは確認している。アマゾンのサイトには『クロネコヤマトが使える』かのように書いてはあるが、『クロネコヤマトの社員に手渡すだけでいい』という選択肢は表示されない。我が家にアマゾンの商品を配達してくれる東大系のクロネコヤマトの配達人がいるのだが、『最近、アマゾンの返品を受け取りに来たことがありますか』と聞いたら、『そう言えば、僕が関する限り、全くありません』という返事が返ってきている。
このシステムには、返品されるような欠陥商品を売らせないようにする目的があったと推定しているのだが、アマゾンが直販するようなまともな商品も返品されることが多くなり、アマゾンの利益率が低下したため廃止するしかなかったと推定している。
しかし、３０日以内なら返品できるというアマゾンの基本姿勢は今でも変わっていない。手間を少しかければ、以前と同じように返品できる。しかし、わずかに手間がかかることで、返品数が大幅に減ったのだと推定している。＜続く＞
※この記事を２４日に最終チェックし、夜の９時頃、点灯しなくなった懐中電灯の返品手続きをしようとしたら、『ヤマト運輸の集荷で返品』という選択肢が表示されるようになった。夕方、スピーカーの返品手続きをしようとした時には、この選択肢は表示されなかった。
アマゾンに何が起こったのか知る方法もない。もしかしたら、利益率が低下しても、欠陥商品が売られなくなれば、最終的にはアマゾンの信用が上がり、売上も伸びると考えたのかもしれない。もしかしたら、クロネコヤマトが返品集荷時の手数料の値下げに応じたのかもしれない。いずれにしても、この問題に関する僕の調査結果から考えると、単なるプログラミングのミスとは考えられない。クロネコヤマトの集荷を選択できないように、他のウェブページが連動して変更されていたからだだ。
2023/4/25
